液体洗剤や柔軟剤は大部分が水で構成されています。製品一本あたりの重量が他の日用雑貨と比べても重くなりやすく、詰め替えパウチやボトル、輸送用ダンボールを含めると全体としてかさばる傾向があります。その結果、トラック1台あたりの積載効率が下がり、一度に運べる個数が限られてしまうのです。
また、昨今の「物流の2024年問題」に端を発する配送料金の継続的な値上げを背景に、工場から納品先までの運賃は、もはや製造原価と同等レベルでシビアに管理すべきコストとなっています。
乗り換え先のOEM会社を選ぶ際、「最新設備が整っているか」「製造単価が安いか」という視点だけで全国の工場を比較していないでしょうか。
例えば、自社のメイン倉庫が関東にあるにもかかわらず、製造単価が安いという理由で九州の工場と契約したとします。この場合、長距離輸送費が多額にのしかかり、結果的に1個あたりのトータルコストが高くなってしまうケースが少なくありません。
いくら製造単価が安くても、工場から納品先までの距離が遠ければ、最終的なコストはかえって割高になるリスクがあることを忘れてはなりません。
自社の製品を「エンドユーザーへ直販するのか」「卸問屋へ納品するのか」「EC倉庫へ入れるのか」など、主要な販路がどこに向かうかによって、最適なOEM拠点は変わります。
Amazonなどの大手ECプラットフォームをメインに活用している場合、製品の最終的な届け先は関東や関西の湾岸エリアに集中する大型物流センターになる傾向があります。
このような主要拠点へのアクセスに優れた近郊の工場を選ぶことで、拠点間の横持ち（移動）にかかる長距離運賃を抑えやすくなります。
全国各地の卸問屋や小売店へ幅広く出荷する販路を持つ場合は、日本の地理的な中心にあたる東海・関西エリアに工場を持つOEM会社を選ぶのも一つの有効な手段です。
また、東日本・西日本の両方に製造拠点を持つOEM会社を選ぶことで、全国への配送コストを平準化し、リスクを分散させることも期待できます。
いずれの場合も、Amazon倉庫や自社倉庫など、主要な納品先に近いエリアに工場を持つOEM会社を選ぶことがコスト削減の重要な鍵となります。
工場立地だけでなく、OEM会社自体が独自の物流機能（倉庫保管や個別配送サービスなど）を持っていることも、確認しておきたいポイントです。
充実した物流機能を持っていれば、工場で製造した洗剤をわざわざ自社倉庫に引き上げることなく、OEM会社の倉庫から卸問屋やEC倉庫へ直接納品するルートを構築できます。
OEM会社の工場から最終納品先へ直送できる仕組みがあれば、倉庫間の輸送費や自社での荷受け・保管にかかる手間を大幅に削減できる可能性があります。
洗剤OEMの乗り換えは、単に製造を委託する場所を変えるだけでなく、物流を含めたサプライチェーン全体を最適化する絶好の機会です。
新しいパートナー（OEM会社）の立地や物流機能を最大限に活用し、トータルコストを抑えながら市場で競争力を持てる製品へと進化させましょう。
どのような製品をつくり、どこへ届けたいかによって、選定すべきOEM会社は変わります。自社の販路と納品先を改めて整理したうえで、最適なパートナーを比較検討してみてください。
対応ロット数が明記されていて、且つ対応事例を紹介している、洗剤OEM会社を家庭用洗剤の製造に強い会社と、業務用洗剤の製造に強い会社に分けて紹介します。
